2012年・アセンションプリーズ

偉そうなことは書けんが、光に向かって進もうともがいてる姿を見よ!

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スマートフォンに入れると、勝手にその端末内の電話帳や位置情報を収集するアプリが横行しているそうだ。

広告会社が情報を集めたがっているらしいが。。。広告会社に命令している機関を想像してしまう。

位置情報なんて広告会社が特定してどうするのか?

日本人からして海外からのダイレクトメールなんて来た日には、スパム以外の何物でもないし、

速攻で削除&迷惑メール登録だろう。

それよりも、人口削減やらマイクロチップやら物騒なことを真剣に考えている連中が一般市民の位置情報まで管理したいというなら腑に落ちる。

しかし、アプリにこっそり位置情報収集機能を付けて配布するとは、いかにも米国らしい。

でも結局バレてしまうところも、「らしい」と思う。

スマホ、アプリで勝手に位置情報収集…米に送信
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20111128-OYT1T00644.htm

高機能携帯電話スマートフォン(スマホ)に入れると、その端末内の電話帳や位置情報などを収集するアプリが横行している。

 延べ150万人が使うアプリで収集された位置情報が米国の広告会社に送信され、広告に利用されているケースも確認された。インストール前に、収集内容を示す画面が現れるが、専門家は「きちんと理解している利用者は少ないのでは」と指摘する。スマホの普及が急速に進む中、スマホ用の情報収集の指針がないことも問題を深刻化しているといえそうだ。

 KDDI研究所(埼玉県ふじみ野市)が読売新聞の依頼で解析したところ、先月末に無料でインターネット上に公開されたゲームアプリの場合、全地球測位システム(GPS)で測定されたスマホの位置情報を1分間に1回、米国の広告会社に送信する仕組みになっていた。数メートルの誤差で位置を特定できるため、情報を蓄積すれば、自宅や勤務先の住所なども推測可能だ。

 アプリをインストールする際、画面上に「許可するアクセス権限 位置情報」と表示され、位置情報の読み取りについて同意が求められるが、その目的や、外部に送信することは触れられていない。アプリは端末の操作で楽しむ金魚すくいゲームで、ゲームに位置情報は必要ない。

 制作したアプリ開発会社によると、同様に位置情報を米国の広告会社に送信するアプリを昨年11月以降、238種類出しており、延べ計150万人がインストールしたという。収集した位置情報は、アプリ利用者の所在地と関連性の高い広告を表示するために利用されていた。

 開発会社の社長(38)は「アプリ制作の際、広告配信の契約をした米国の広告会社から送られてきたプログラムを、中身を確認しないまま組み込んでいた。位置情報が送信されているとは知らなかった」と説明。25日に全アプリの公開を中止した。

 米国の広告会社は「より便利な広告のため位置情報を集めている。情報は匿名化しており、問題ない」と主張している。

 この開発会社のように、広告会社からアプリの画面上に広告を出すプログラムが提供される場合、その中に「情報収集モジュール」と呼ばれる情報読み取りの機能を持つプログラムが入っているケースは多いとみられる。

 KDDI研究所が今年8月、国内外の980のアプリを調べたところ、27%のアプリに位置情報を読み取る機能が見つかった。電話帳の中身を読み取る機能をもつアプリは11%、端末IDや電話番号を取得するものは58%にも上っていた。同研究所の竹森敬祐研究主査は「スマホのウイルス感染が問題になっているが、正規のアプリでも、ウイルス感染と似たような情報流出を引き起こしかねない事態。収集された情報がどう使われているか利用者にはわからない」と指摘する。

 総務省は昨年5月、IT機器によるプライバシー情報の収集について、その目的や取得者を明示するよう指針をまとめており、同省は、今回のアプリについて「原則を逸脱している可能性がある」と指摘するが、外国の広告会社ということもあって有効な対策は打ち出せていない。同省は10月にはスマホのセキュリティーに関する研究会を発足させたが、ウイルス対策が中心で、正規のアプリの情報収集について本格的な検討は始まっていない。

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日本から世界へ

色々な予言者が口を揃えているかのように共通する点として、

世界が大混乱になった後、日本から始まる一つの流れが世界に広がっていく。

そんな節がある。

ラビバトラ氏はこう言った。

「世界は大恐慌による混乱期を経てプラウト主義経済による

共存共栄の社会へと徐々に移行して行くだろう。

光は極東の日本から。」

最近の記事でご紹介した超能力者ロン・バード氏も

「困難の先には次の時代をリードするたくましい日本の姿が見える」

とおっしゃった。

昔から、日本から世界へ発信する影響力とは何かを考えた。

東日本大震災の後は、日本人の精神性の高さを世界中が注目した。

なぜ、日本人はパニックにならないのか?

なぜ、そんな状況でも列を作って並ぶのか?

なぜ、モラルを守っていられるのか?

そんな疑問や驚きを世界に広めた。

その時は、これのことか?と思ったが、どうやら違うようだ。

その感動は素晴らしいが、それだけでは世界は救われない。

予言になる程だから、もっと具体的なアクションだ。

世界中が大恐慌になり、落ちてゆく。

そこで日本から発した光が世界へと広がってゆく。

そう考えると、やはりエネルギー革命ではないかと最近は常々思う。

このブログで何度も取り上げているフリーエネルギーだ。

現在、フリーエネルギーの種は沢山ある。

というか、既に完成しているが封印されている技術がある。

闇勢力の影響力が落ちるほど、自然とそれらは表に出てくるはずだ。

それは、二度も核の被害に遭い、エネルギー革命を誰よりも望んでいる国、

そして、手先が器用で精神性の高い国から生まれてもおかしくない。

更に、ロン・バード氏の言葉から妄想してみよう。

「今日本では、ネットの中に逃げ込んでいるゾンビの様な若者も多いと聞く。
でも今こそ君たちの力が必要なんだ。
それを信じて頑張って欲しい。」


これは、日本で産声を上げた革命的なエネルギーが、

ネット上で瞬く間に世界へ広がり、闇勢力も制御不能になるのではないかと想像する。

フリーエネルギーが成れば、原子力も石油も用無しとなる。

エネルギー利権などが解消されれば、生活の至る所までプラスの連鎖が起こり、

劇的に世の中は変わるはずだ。

その突破口は、日本から生まれる。

今は、そんなストーリーな気がしている。

まぁ日本発でなくてもいいのだが、

エネルギー革命を熱望する人が増え、イメージを描き、

そのイメージが一日も早く具現化することを願う。


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今度は、日本赤十字社の闇が見えたように思います。

海外からの救援金が高齢者の「肺炎球菌ワクチン」に化けた!
http://satouclk.jp/2011/11/post-35.html

「 日本赤十字社と県、県医師会は8日から、県内の70歳以上の高齢者を対象に、肺炎球菌ワクチンの無料予防接種を実施する。接種費は日赤が全額負 担。東日本大震災の被災者を中心に、免疫低下による呼吸器疾患の増加が懸念されており、来年3月末までの助成期間中に多くの接種を呼び掛けている。

 対象は県内に居住し、来年3月31日までに70歳以上になる高齢者。宮城、福島両県から避難し本県に居住している人も対象となる。

 現在、県内の70歳以上は約26万人で、希望する17万人を上限に助成する。1人8千円の接種費は日赤が全額負担し、事業費は14億円。復興支援のため海外から日赤に寄せられた「海外救援金」を財源とする。

 希望者は県医師会指定の医療機関や老人保健施設、県立病院など県内624施設で接種でき、期間は来年3月31日まで。民間施設は8日から、県立病院と県立地域診療センターは15日から実施する。

(2011/11/08)

医師の注射技術料は3千円くらいでしょう。
ワクチン代はおそらく4千円くらいでしょう。それがメーカーの売上になるわけです。

私の注射技術料の原資が「海外救援金」なのです。
本来なら、被災者のために使われるべき金が、医者と製薬メーカーに流れる。
これでいいのでしょうか。
(私は手数料の分を被災地に寄付します。)

高齢者の「肺炎球菌ワクチン」は決して新しいものではありません。
10数年前もから使われておりました。
気管支肺炎、慢性気管支炎の増悪を繰り返す方、気管支喘息の方に肺炎予防の目的で注射してまいりました。
私の20例ぐらい経験では、効果は「なし」です。
高齢者の入院を減らしたというような報告があることは知っております

元気な高齢者がワクチンの接種を望んできます。
こういう方には不要です。

高齢者が肺炎になるのは「誤嚥」が大きな原因であり、これはワクチンでは改善のしようがないのです。
もうひとつは加齢による免疫機能の低下であり、これもワクチンでは改善のしようがありません。
また、高齢者の肺炎は、肺炎球菌だけではありません。
ブドウ球菌、連鎖球菌、クレブシエラ菌、緑膿菌、腸球菌、などなど。
ですから、このワクチンは、たとえば高齢者の肺炎の原因が10あるとしたら、その1つの対策でしかないということです。

あえて言いましょう。
「効かないワクチン」の在庫一掃セールです。
その原資が海外からの「支援金」というのですから、あまりにひどい話です。

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テーマ:ニュース - ジャンル:ニュース
野田はTPP参加表明した。

まぁ、初めから決まっていたシナリオな気がする。

総理になる前から出来ていたストーリー。

「今回、総理になる条件はTPP参加を表明することだ。

それを約束すれば総理大臣に選んでやろう。

我らの配下にある新聞社にはTPP参加を応援させるが、
国民からの反発で辞任することになるだろう。

しかし、それが出来た暁には、お前の老後は安泰だろう。」


そんな悪魔の申し出に手を挙げたのが野田だったのではないだろうかと私は考えている。
だから、周りがどんなに反対しても、決まり切っていた結論を変えるはずがない。

途中で寝返ってTPP不参加表明でもした日には、彼らに命を狙われる危険すらある。

そんな状態だったのだろう。

これで日本は危機的状況へ向かうのだろうか。

しかし、今回はかなり強引なTPP参加劇だったように思う。

国民がTPPの内容をよく解らないうちに、
「平成の開国」とか意味不明な、まるで小泉劇場再来のようなお粗末な理論を展開し、
野田の決断一つで強硬突破できる期間を逆算して、野田を総理にしたのだろう。

今回の金融偽ユダヤ人達の強硬姿勢を見ると、
相当焦っているのかと思う。

今までは、もうちょっと国民感情を操ろうとする姿勢があった気がするが、
こんな姿勢では目を覚ましたり、反米感情が高まる国民が多く生まれるだろう。

3月8日、世界最強の超能力者といわれるロン・バード氏が、忙しいスケジュールの中、アメリカから急遽来日し、311を言い当てたのだが、
その時の言葉を今一度思い出す。
氏はこうおっしゃった。

http://www.weeklyworldnews.jp/?p=1713

現在日本は大きな転換期に来ている様に感じたからなんだ。残念だが、その転換期の前に、日本の人々には非常に大きな障害が起こるように感じる。
それを伝えたかったんだよ。
ただ、その困難の先には次の時代をリードするたくましい日本の姿が見えるんだ。
今日本では、ネットの中に逃げ込んでいるゾンビの様な若者も多いと聞く。
でも今こそ君たちの力が必要なんだ。
それを信じて頑張って欲しい。
それが僕の伝えたかったメッセージで日本に来た理由だよ。


転換期とはもちろん311も含むが、それだけではない。
なぜなら、現在、日本は時代をリードしているとは言い難いからだ。

まだまだ試練があるのは間違いない。

とすると、今回のTPPもその試練の一つなのか?

アメリカに寄生し、国力を吸いつくした輩が、今度は日本に寄生しようとした。

その輩の僕となり、開けてはいけない門を開けたのが野田だ。

そして、日本が寄生される。

寄生されてもB層はその事実に気が付かない。

しかし、それを読み取った情報通のネット人口が革命を起こし、

それは世界に普及していく。

そんな流れがあるのかもしれない。

詳細なストーリーは解らないが、そんな神風を起こすアイデアを一人一人が考えてはどうだろうか。

ロン・バード氏の唱える人物は、これを読んでいるあなたかもしれないのだから。

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テーマ:私の見解 - ジャンル:政治・経済
予防接種後の乳幼児が1日以内に3人死亡したそうです。

接種しようとしている組織はどんな組織か?その組織の目的は??

人口削減を実行したい輩が打つワクチンを何の疑いもなく打つでしょうか?

ちょっと知識があれば解ることです。

http://www.npojip.org/sokuho/110428.html
接種後1日以内に3人死亡は重大

一方、予防接種による死亡の可能性を考えましょう。2月4日から3月3日までの約1か月間に6人が接種後亡くなりました。 しかも、1日以内に3人、3日以内では5人が亡くなりました。このように接種直後に死亡が集中し、 しかもいろんな死因ではなく、ほとんどが「乳児突然死症候群(SIDS)に似た状態か呼吸異常による死亡」というように、 死亡に至る状況も偏っています。この点を考慮するだけでも関連はあるといえそうです。 しかし、もっと正確に、1日あたりの接種後初日、2日目から4日未満、4日目から7日未満の3つの時期に分けて危険度を計算しました。

こうすることによって、接種24時間以内の死亡の危険度が、全死因による死亡に比べて11倍超にもなることが分かったのです。

0歳から4歳までの子は500万人あまりいますが、乳児突然死症候群(SIDS)によって亡くなる子は、 現在年間160人程度に過ぎません。 2日に1人あるかどうかです。それが約25.3万人(注)と推定された接種者から1日で3人亡くなったのです。 ワクチン接種後初日の突然死の危険度は、この年齢のSIDSによる死亡の危険度の147倍と推定されました。

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テーマ:私の見解 - ジャンル:政治・経済
【緊急!拡散希望】TPPは、日本と韓国を長期的に潰す為に行う。米国公電をウィキリークスが暴露


ニュージーランド外交貿易省のマーク・シンクレアTPP首席交渉官は「TPPが将来のアジア太平洋の通商統合に向けた基盤である。もし、当初のTPP交渉8カ国でゴールド・スタンダード(絶対標準)に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶすことができる。それが長期的な目標だ」と語った。(米国大使館公電から)

環太平洋経済連携協定(TPP)交渉でニュージーランドと米国は、農地への投資制度や食品の安全性などの規制や基準を統一した「絶対標準」を定め、受け入れ国を広げることで経済自由化を進めようとしている――。
TPP交渉を主導する両国のこうした狙いが、在ニュージーランド米国大使館の秘密公電に記載されていた両国政府の交「絶対標準」を受け入れさせる国として日本と韓国を名指ししている。

交渉当局者の会話から浮かび上がった。ニュージーランドの交渉当局者は
これは国内の規制や基準の緩和・撤廃につながり農業だけでなく国民生活の多くに影響を与える可能性がある。公電は、内部告発ウェブサイト「ウィキリークス」が公表。

アメリカ:闇の支配構造と略奪戦争

だから、TPPは、アメリカが破綻しそうなのを、日本の資産を乗っ取ることで解消しようというアメリカの戦略以外の何者でもないのです。

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